元ライオン（株）執行役員、シニアフェロー（社長付特命顧問）。入社時は営業職、システムSE、人事部長職を経て商品企画事業部長、生活者行動研究所長。在職中に慶應義塾大学経営管理研究科（MBA）、和歌山大学システム工学研究科（工学博士.Ph.D）。宇都宮大学工学部MOT客員教授（〜2017年3月）、作新学院大学大学院特任教授、客員教授（〜2022年3月）でマーケティング論、人的資源管理論を担当。栃木県農産物ブランド戦略推進員（〜2021年5月）。現在、日本マーケティングリサーチ協会理事、日本マーケティング協会アカデミックアドバイザー、栃木県立農業大学校非常勤講師。
1971年北海道生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、同大学院理工学研究科建設工学専攻修士課程修了。武蔵野美術大学助手、早稲田大学総合研究機構客員講師（専任扱い）等を経て2014年より白鷗大学経営学部教授、2019年より白鷗大学ビジネス開発研究所所長。都市戦略を専門とし、地方創生や新産業創造、近年は都市のデジタル・トランスフォーメーション（DX）や知的対流の場づくり、創造都市論の観点からの助言、指導を行っている。茨城県結城市まち・ひと・しごと創生推進会議会長、FM栃木放送番組審議会委員長などを務める。
1947年、栃木県宇都宮市生まれ。大学卒業後渡欧。“厨房のダ・ヴィンチ”と云われたアラン・シャペルに日本人として初めて師事。1981年、地元宇都宮にフランス料理店「オーベルジュ」を創業。以後、地元を拠点にレストランバー、カフェレストラン、デリカショップを手がける。2007年「オトワレストラン」、2013年「シテ・オーベルジュ」を開店。食育や栃木県「とちぎ未来大使 食の外交官」として県の活動を支えるなど精力的に活動中。
博士（経営学、神戸大学）。1992年JTBに入社し、約12年間団体旅行営業（主に行政視察旅行）に携わる。2004年から事業開発部、営業推進本部にて観光地域活性化事業を9年間担当。2007年より大学准教授として兼業を始める。2013年3月JTBを退社。現在は、大学で勤務する傍ら、国や地方自治体の委員、DMOアドバイザー等の公職を務めている。
1969年秋田県生まれ。東京大学法学部卒業、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了、政策研究大学院大学政策研究科博士課程修了。博士（政策研究）。富士総合研究所研究員、白鷗大学法学部講師、助教授、准教授、英国バ－ミンガム大学地方自治研究所客員研究員を経て、2023年より現職。栃木県とちぎ創生15戦略評価会議会長、栃木県経済同友会行財政改革委員会フェローなど委員多数。
株式会社リクルート、A.T. カーニー株式会社等を経て、2010年ゼビオ株式会社入社。2011年クロススポーツマーケティング株式会社代表取締役社長、2015年ゼビオホールディングス株式会社副社長執行役員。Jリーグ東京ヴェルディ代表取締役社長、アジアリーグアイスホッケー東北フリーブレイズ代表取締役オーナー代行、3人制プロバスケリーグ3x3.EXE PREMIERコミッショナー。1972年生。一橋大学法学部卒。
1971年群馬県館林生まれ、栃木県足利市出身。栃木県立佐野高等学校から95年3月早稲田大学理工学部工業経営学科卒、05年3月東京大学大学院経済学研究科修士課程修了。1995年第一生命保険入社。千葉南（現千葉総合）支社勤務を経て98年より日本経済研究センター出向。00年4月より第一生命経済研究所経済調査部、16年4月より現職。
1989年慶應義塾大学法学部卒業。2007年宇都宮市に株式会社ファーマーズ・フォレスト創業設立。「ろまんちっく村」、「コエド市場」、東京ソラマチの栃木県アンテナショップ「とちまるショップ」の運営など、栃木県の農産物や特産品の流通直営事業を幅広く展開している。一方で、6次産業化や農商工連携での研修講師、各委員など、日本全国の様々な地域での地域活性化プロデュース＆コンサルに参画しながら、農業と食・地域資源の総合プロデューサーとして活躍中。
1964年4月生まれ。1989年早稲田大学院理工学研究科修了、早稲田大学助手、宇都宮大学助手、助教授、マサチューセッツ工科大学（MIT）研究員、准教授を経て2012年8月宇都宮大学大学院教授就任。2014年3月宇都宮大学退官、同年4月から現職。
現在、日本都市計画学会副会長、防災学術連携体代表幹事、日本交通政策研究会常務理事、都市計画コンサルタント協会理事などを務める。東京都土地利用審査会会長、静岡県都市計画審議会会長、芳賀・宇都宮基幹公共交通検討委員会会長など。
1969年10月生まれ。1994年早稲田大学大学院理工学研究科修了、宇都宮大学助手、カナダブリティッシュ・コロンビア大学客員研究員、助教授、准教授を経て2017年4月宇都宮大学教授、現在に至る。現在、日本建築学会地球環境委員会委員、ISO（国際標準化機構）TC268専門家会議委員、脱炭素社会推進会議幹事などを務める。